集約する技術を学ぼう
みやぎＮＰＯプラザにかかわるようになって多くの事柄を学びました。
みやぎＮＰＯプラザにかかわるようになって多くの事柄を学びました。
自分でＰＲ。「市民活動のためのＩＴ活用講座」を２０１５年２月２８日午後１時半から栗原市の栗原市市民活動支援センター多目的室で開きます。みやぎＮＰＯプラザの出前講座の一つです。
かつて設立からかかわったＮＰＯが、2015年のことしで20周年を迎えると聞きました。もうそんなにたったのか、と当時のあれこれを思い出しました。やや手前みそですが書きとめておきます。
ある大学の研究者と話していると、「ＮＰＯとメディアの連携は当たり前になってきた」という言葉が飛び出しました。
市民活動総合情報誌「ウォロ」（2014年12月1日号）に関西学院大学教授の岡本仁宏さんが「ＮＰＯの政治活動について」と題する評論を寄せています。
「団塊の世代」を市民活動に引き込むことは、ＮＰＯ法ができる以前、「団塊の世代」がまだ若々しかったころからのＮＰＯ側の目標でした。
ＮＰＯと町内会などの近隣組織との関係は依然として微妙です。思い切って単純化して言ってしまえば、ＮＰＯ的な枠組みが日本の社会に入ってきた当初から、町内会などの伝統的な近隣社会組織（といった言い方になります）はＮＰＯに警戒的でした。
みやぎＮＰＯプラザのある建物は、かつて宮城県図書館でした。その１階部分を改修して使用しています。
長い間、ＮＰＯの世界であれこれ考えたり行動したりしていると、自分にとって分かりやすい、つぼのようなＮＰＯの形が幾つか見つかるようです。
日本のＮＰＯは、おおむね米国モデルを参照しながら進んできた、といっていいでしょうか。みやぎＮＰＯプラザの場合も、平成１０年（１９９８年）１０月に米国デラウェア州のデラウェア大学で行われた「米国ＮＰＯ研修」が下敷きになっています。
石巻市に本社のある地域新聞社「三陸河北新報社」との間で進めてきた連携プランが実現しました。同社のウェブサイト「メディア猫の目」で、「みやぎＮＰＯプラザ」の専用ブログがスタートしたのです。
http://ishinomaki.kahoku.co.jp/blog/miyagi-npo
ＨＡＮＯ（ハノ Hawaii Alliance Of Nonprofit Organizations）の代表でＣＥＯのリサ・マルヤマさんは「英語を話す人にとっても難しいんだけど見ますか？」と笑いながらＨＡＮＯの定款とセットになる「細則」をコピーしてくれました。
ＨＡＮＯ（ハノ Hawaii Alliance Of Nonprofit Organizations）の事業規模は年間収入で約５０００万円です。
先月、２度目のハワイに行きました。あくまで仕事です。２年がかりでやっと実現したメディア関連の取材でした。
最近、ＮＰＯで働く環境が次第に整ってきたように見えます。「ＮＰＯで働くとは」といったテーマの講座やセミナーが目立つようになりました。
みやぎＮＰＯプラザ館長の佐藤和文です。ことし４月から役割をいただいています。
ＮＰＯ・ボランティアの世界とのかかわりは１９９５年（平成７年）以来です。地元新聞社の取材チームで連載キャンペーン「夕陽は沈まない－豊齢社会の構築」を担当したのがきっかけでした。そのキャンペーンの結果、「シニアのための市民ネットワーク仙台（略称シニアネット仙台）」という市民活動団体（現ＮＰＯ法人）が誕生しました。シニアネット仙台の運営委員、副理事長を１０年。さらに、みやぎＮＰＯプラザの指定管理団体であるＮＰＯ法人「杜の伝言板ゆるる」の理事を３期ほど務めました。